キヤノンITS、Ubuntuに対応した「ESET NOD32アンチウイルス for Linux Desktop」を法人向けに提供

　キヤノンITソリューションズ株式会社（キヤノンITS）は22日、法人向けセキュリティ対策製品「ESET Endpoint Protection シリーズ」で、Ubuntu Desktopに対応したLinuxクライアント用ウイルス・スパイウェア対策プログラム「ESET NOD32アンチウイルス for Linux Desktop」の提供を開始した。

　「ESET NOD32アンチウイルス for Linux Desktop」は、ESETの法人向け製品である総合セキュリティ製品「ESET Endpoint Protection Advanced」と、ウイルス・スパイウェア対策製品「ESET Endpoint Protection Standard」の収録プログラムの1つとして追加される。

　これらの製品が従来カバーしているWindows、Mac、Androidに加えて、Ubuntu Desktop環境にも、新種・既知ウイルスの検出や、常駐検査 (リアルタイム検査）、手動検査 (オンデマンド検査）、感染ファイルの自動駆除、リムーバブルメディアのアクセス制御、スケジュールスキャンといったセキュリティ対策機能を提供する。対応OSはUbuntu 14.04またはUbuntu 12.04。

　クライアント管理プログラム「ESET Remote Administrator」を利用することで、Windows、Mac、Android、Ubuntu Desktopの環境の一元管理が可能。ライセンスについては従来の製品価格から変更はない。

　キヤノンITSでは、近年、研究開発や業務用途において、OSのライセンス費用が不要で導入コストが抑えられ、低スペックのPCでも快適に動作するLinux Desktopが注目され、中でもUbuntuの普及が進んでいるが、十分なセキュリティ対策が行われないケースが多く、攻撃者から狙われる可能性が高まっていると説明。また、対策が行われていないLinux端末は、クロスプラットフォームのウイルスの温床となり、ネットワーク内の他OS端末への感染拡大を引き起こすとして、注意を呼び掛けている。