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国内IoTデバイスの出荷額は2019年に12兆円以上に、IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は3日、IoTデバイス(IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイス)と、スマートフォン/タブレット/PCを合わせたモバイル/クライアントコンピューティングデバイスについて、国内の稼働台数および出荷額の2014年の実績値と2015年~2019年の予測値を発表した。

 モバイル/クライアントコンピューティングデバイスの2014年の稼働台数は1億5600万台。2014年~2019年の年間平均成長率は4.9%で、2019年の稼働台数は1億9800万台と予測している。

 一方、IoTデバイスの2014年の稼働台数は5億5700万台。2014年~2019年の年間平均成長率は11.4%で、2019年の稼働台数は9億5600万台に達すると予測。IoTデバイスの普及余地は、モバイル/クライアントコンピューティングデバイスに比べて相当に大きいと分析している。

国内IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイス、モバイル/クライアントコンピューティングデバイス稼働台数予測、2014年~2019年(出典:IDC Japan)

 国内出荷額の分析では、モバイル/クライアントコンピューティングデバイスは2014年の3兆5400億円から、2019年には3兆7300億円となり、年平均成長率は1.0%と予測。これに対し、国内IoTデバイスの出荷額は、2014年の8兆3900億円から2019年には12兆円を超え、年平均成長率も10%に近い率になると予測。ハードウェア事業の成長機会として、IoTデバイスは魅力的な投資領域と捉えられるとしている。

 IDC JapanのPC,携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの敷田康氏は、「研ぎ澄まされた要素技術と多様なビジネスプロセスへの造詣を共有資産とした、IoT事業とモバイル/クライアントコンピューティング事業とを連携させた事業運営は、戦略的な開発リソース活用による事業トランスフォーメーション実現のための、有効な一手になり得る」とコメントしている。

三柳 英樹