JA小松市のトマト農家がICT化、「CO2濃度不足が判明」など効果も

　NECが小松市農業協同組合（以下、JA小松市）の農家に、農業ICTクラウドサービスを提供。5月末から全面稼働を開始したと発表した。

　JA小松市 施設園芸部会青年部に属する農家5軒のトマトを栽培するハウス12棟に、各種センサーを設置し、環境データを自動収集する。M2Mソリューション「CONNEXIVE」を活用し、ハウス内の温度・湿度・炭酸ガス量・照度データを、NECのクラウドへ定期的に自動収集する。

トマトハウス内に設置したセンサー

　データは自動的にグラフ化され、PCやスマートフォンに表示できるため、ハウス内の環境を遠隔地からでも把握可能となる。また、農作業の計画・実績や農薬散布の回数・量などをWeb上で登録できる営農日誌機能により、日々の作業を簡単な操作で記録し、過去の実績も閲覧できるようになる。

　JA小松市およびサービス導入農家は、センサーから得られた環境データとトマトの収穫量・品種の相関を分析し、土質・水質・施設規格・栽培方法など最適な栽培環境を検証する予定。分析結果や営農日誌の記録を基に栽培マニュアルを作成し、生産者間での共有も目指す。

　サービス導入農家からはすでに「ハウス内の環境が数値として見える化されたことで、トマトの成長に必要なCO2濃度が想定より低いことが分かった」「導入した農家同士でハウス環境などの情報を交換する機会が増え、ノウハウの共有や作業改善が捗った」といった効果が得られているという。

　今回の導入は、建設機器メーカーである小松製作所、小松市、JA小松市の3者が発足した「こまつ・アグリウェイプロジェクト」の一環として進められたもの。環境データの分析や栽培指導などに石川県の支援も受けている。

　NECは社会ソリューション事業に注力しており、その中核領域の1つであるビッグデータ事業は「NEC Big Data Solutions」として技術・製品・サービスを体系化している。今回はその成果の1つ。今後も、「2015中期経営計画」のもと、安全･安心･効率･公平という社会価値を提供する社会ソリューション事業をグローバルに推進するとしている。