2014年の国内ビッグデータテクノロジー市場規模は444億円、IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は21日、国内ビッグデータテクノロジー市場の分析結果と予測を発表した。

　2014年の国内ビッグデータテクノロジー市場規模は444億700万円で、前年比成長率39.7％と拡大を継続。ビッグデータテクノロジーに取り組む企業も、SIやネット系企業などから一般企業に拡大している。これは、単純なユーザー層や個々の事例の規模の拡大だけでなく、プロプライエタリソフトウェアやアウトソーシングの利用を促進し、今後も市場は高い成長が続くと期待される分析。2019年には1469億400万円の市場規模に成長し、2014年～2019年の年間平均成長率は27.0％になると予測している。

国内ビッグデータテクノロジー／サービス市場 2014年までの実績と2015年～2019年の予測（出典：IDC Japan）

　国内企業を対象としたユーザー調査では、ビッグデータテクノロジーの取り組み状況について調査。2014年の前回調査との比較では、ビッグデータテクノロジーについて何らかの取り組みを行っているとする企業が28.6％から32.0％と増加。一方で、「分からない」とする企業は31.6％から12.1％に大幅に減少したものの、「当面取り組み予定がない」とする企業は39.8％から55.9％へ増加した。

ユーザー調査：ビッグデータテクノロジーの取り組み状況、前回調査との比較（出典：IDC Japan）

　IDC Japanでは、ビッグデータテクノロジーの取り組み意向が、ユーザー企業で二極化していると説明。調査の中では、予算や人材面などのリソース面の課題も明らかになっており、企業の中で自社のリソースなどをかんがみて、取り組みの姿勢を明らかにする企業が増加していると分析している。

　IDC Japanソフトウェア＆セキュリティマーケットアナリストの草地慎太郎氏は、「国内ビッグデータテクノロジー／サービス市場は、先行ユーザーの成功事例を受けたマーケット側の需要の盛り上がりと、2012年前後からの供給者サイドの積極的な投資により急速な成長を遂げている。一方で、中期的にアーリーアダプターからマジョリティ層へ利用を拡大していくためには、人材不足、セキュリティ、コストといった阻害要因を抱えている。ITベンダーやSI事業者は、クラウドの活用やビジネスモデルの転換を通じて、ユーザー企業がビッグデータアナリティクスを積極的に利用できる環境を作ることが必要になる」とコメントしている。