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NTTとPDC、自然な音声対話が可能な「接客型デジタルサイネージ」

 日本電信電話株式会社(NTT)とピーディーシー株式会社(PDC)は21日、自然な音声対話が可能な「接客型デジタルサイネージ」を開発したと発表した。

 接客型デジタルサイネージでは、ユーザーが情報検索を行う際に、従来のようなタッチパネル操作ではなく、会話をするようにして必要な情報を提示できる。

 たとえば商業施設や駅などにおいては、提示する情報が多岐にわたるため、タッチパネル操作では必要な情報にたどり着くまでに何度もタッチする必要があり、大きな手間となっている。また、従来の音声認識を用いる案内システムでは、一問一答方式なため、込み入った内容の検索を行えず、周囲の騒音レベルによっては誤認識も問題となる。

 NTTは、研究所が持つ音響処理・音声認識・言語処理・音声合成をはじめとする技術を活用し、システムがあらゆる騒音環境下で音声を認識して自然な音声対話を行い、ユーザーのニーズに応える「音声対話プラットフォーム」の研究開発に取り組んでいる。

 これにより、ユーザーが機械に人と話すような言葉で発した要望を解釈し、ユーザーが置かれた状況に応じてインタラクティブな情報提示を行うことで、自然な対話を可能としたのが技術的な特徴となる。たとえば「トイレはどこですか」という質問には、すぐに最寄りのトイレに行きたいというユーザーの意図を理解し、クイックレスポンスで情報を提示。「レストランを探しています」という質問には、システムから「レストランのジャンルを教えてください」などと自然な言葉で発話しながら、ユーザーとの対話を通じて希望の情報を検索・提示する。

 NTTが開発した「インテリジェントマイク技術」も組み合わせることで、ショッピングセンターのような騒がしい環境下でもユーザーの音声を認識。一般的な駅や商業施設の騒音レベルが60〜80dBとされる中、100dBの騒音下でも対話を可能とした。

 一方のPDCは、商業施設や公共交通機関を中心にデジタルサイネージ市場で豊富な実績を有し、今後、東京オリンピックが開催される2020年に向けて、さらなる普及・拡大、より使いやすいデジタルサイネージのUI開発などを進めている。

 今回、NTTが持つ研究開発成果と、PDCが持つデジタールサイネージおよび関連ノウハウを組み合わせ、デジタルサイネージにおいて「接客型」という新しい価値を提供することをめざすとしている。

(川島 弘之)