マカフィー、アプリ識別が大幅に強化された次世代ファイアウォール

　マカフィー株式会社は16日、クラウド技術を活用した次世代ファイアウォール「Firewall Enterprise version 8」を発表した。アプリケーションの認識・制御能力を強化している点が特長で、6月25日より提供開始する。

　Firewall Enterprise version 8は、アプリケーション保護機能を強化したファイアウォール製品。Webアプリケーションを含めた約1000種類におよぶアプリケーションの可視化に対応し、事業ニーズや規制コンプライアンスをベースとしたアプリケーション管理を、きめ細かく実行できるという。

アプリケーション可視化に対応する	Firewall Enterprise version 8のハードウェアアプライアンス

　例としては、P2Pアプリケーションを利用禁止したり、IM（インスタントメッセージング）におけるファイル共有のみを制御したり、オンラインサービスにおいてカレンダーと文書共有以外を禁止したり、SNSの一部機能を制限したり、といった利用法が考えられる。

P2Pアプリケーションのブロックが可能なほか、アプリケーションの一部機能のみを制限するような使い方もできる

　また、アプリケーションの識別とユーザーの認識・認証機能を組み合わせれば、ユーザーあるいはグループ別に、企業のセキュリティポリシーを簡単に作成可能。セキュリティ管理コンソール「McAfee ePolicy Orchestrator」との統合もサポートしており、管理の簡素化にも対応する。

　加えて、新しい脆弱性と脅威に関する情報を収集する、クラウドベースの「Global Threat Intelligence」技術を活用し、脅威に対して的確に対応可能。また、「TrustedSource」テクノロジで提供されるレピュテーションベースの位置情報やフィルタリングによって、企業はネットワーク接続を、関連性のある位置情報から届く、信頼度の高い情報のみに制限することもできる。

　なおFirewall Enterprise version 8は、ハードウェアアプライアンス形態のほか、ソフトウェアベースの仮想アプライアンス形態でも提供されるとのこと。価格は117万6000円から。