日本コンピュータシステム、PowerBuilder 2017の販売総代理店契約を締結

　日本コンピュータシステム株式会社は10日、米Appeonの最新開発ツール「PowerBuilder 2017」について、国内総販売代理店契約を締結したと発表した。英語版を7月より、日本語版を2018年1月より、それぞれ販売開始する。

　PowerBuilderは、オブジェクトを基本にしたグラフィカルなアプリケーション開発環境。サーバーのデータベースにアクセスするクライアント/サーバー型アプリケーションの作成に適しているとのことで、アプリケーションは一連のウインドウ群で構成され、各ウインドウには対話操作が可能な各種コントロールが備えられているという。

　新版のPowerBuilder 2017では、Windows 10やWindows Server 2016といった最新OSに対応しているため、既存のアプリケーションを有効活用して、効率的な開発／改修を行うことが可能。また、iOS/Android対応も実現しており、モバイルアプリ開発も行えるようになっているとのこと。

　なおPowerBuilderは古くから日本国内でも利用されており、3000社を超える金融機関、地方自治体、一般企業などで利用されてきた。しかし、使い慣れたシステムを継続したいとの要望から、旧バージョンのPowerBuilderで開発されたシステムを継続利用していたり、過去に開発したアプリケーションの開発者が退職してバージョンアップができなかったりするユーザーも多く存在しており、OSやデータベースのサポート終了などから、新しい環境への対応が課題になっているとのこと。

　日本コンピュータシステムでは、PowerBuilderで開発されたアプリケーションの、新バージョンへの置き換えサポート、既存のアプリケーションをベースとした追加開発、開発者の教育などを以前より行ってきたが、PowerBuilder 2017の代理店契約を機に、こうしたサービスをいっそう充実させ、旧バージョンからの移行を支援していくとしている。