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IT運用管理でマシンデータを活用している国内企業は限定的、今後は市場として有望？～IDC Japan調査・予測
2017年1月24日 12:14
IDC Japan株式会社は24日、国内ITオペレーション分析ソフトウェアに関する調査結果を発表した。
同社では、IT資産から生成される、ログデータをはじめとした大量のマシンデータを、ビッグデータ技術によって分析することで、IT環境のモニタリングと最適化を行うソフトウェアと定義している。
IDCの調査によると、世界のITオペレーション分析ソフトウェア市場は、2015年で前年比37.8％増の14億2330万ドル。今後も順調に成長し、2020年には30億ドルになるとIDCでは予測しているが、現時点では北米と欧州の両地域が大部分を占めており、国内市場はまだまだ小さいとみているという。
一方、IDC Japanでは2016年9月に、国内企業に対してIT運用管理におけるマシンデータの活用状況に関するユーザー調査を実施し、309社から回答を得た。
それによると、「IT運用管理でマシンデータを分析し常に活用している」と回答した企業は11.7％。「必要に応じて時々活用している」企業は35.6％あったが、ITオペレーション分析ソフトウェアのような専用の分析ツールを利用しているケースは少なく、従来のIT運用管理ソフトウェアの分析機能、あるいはExcelのような表計算ツールで分析しているという状況だったとのこと。
ただし、「マシンデータをほとんど活用できていないが、今後活用していきたい」という企業も38.8％にのぼった。IDC Japanでは、こうした結果から、現状ではマシンデータを時々活用している企業や今後活用していきたいという企業が大半を占め、活用意向が高いとみられることから、今後、ITオペレーション分析ソフトウェアにとって有望な市場機会になると分析している。
なお、IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は。「ITオペレーション分析は、システムの異常や障害の原因を発見して解決する時間を大幅に短縮し、IT担当者が新たなITサービスの開発に費やす時間を確保するソリューションとなる」とコメントしている。
