「プレスリリース」コーナーでは、企業や団体などのプレスリリース（報道用発表資料）をそのまま掲載しています。株式会社Impress Watchは、プレスリリース記載の内容を保証するものではありません。また、プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。閲覧いただく時点では変更されている可能性がありますのでご注意ください。

名古屋工業大学、国際無線LANローミング基盤の構築にフォーティネットのFortiGateとFortiAPを採用

2012年9月3日

報道関係者各位

フォーティネットジャパン株式会社

名古屋工業大学、教育・研究機関用国際無線LANローミング基盤
「eduroam」の構築にフォーティネットのFortiGateとFortiAPを採用

ユビキタスネットワークを見据え、認証基盤と無線LANセキュリティ
を強化

ネットワークセキュリティのリーディングプロバイダーであり、UTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）ソリューションの世界的リーダーである、フォーティネット（Fortinet(R) Inc. 本社：米国カリフォルニア州サニーベール NASDAQ：FTNT）は本日、国立大学法人名古屋工業大学が教育・研究機関用国際無線LANローミング基盤eduroam（エデュローム）の構築に、セキュリティ強化と無線LANコントローラとして統合脅威管理アプライアンスFortiGate-200B、および無線LANアクセスポイントFortiAP-220Bを採用したことを発表しました。

名古屋工業大学情報基盤センターでは、「名工大キャンパス情報ネットワーク」（MAINS: Meikodai Advanced Information Network System）と呼ばれる2万台の端末認証が可能な認証ネットワークを2010年から運用し、そのダイナミックVLAN環境の構築にFortiGate-3810Aの仮想UTM（VDOM）機能を活用しています。同時にP2P型ファイル交換ソフトの遮断や、不正侵入検知/防御と言ったセキュリティ機能の強化を行ってきました。

MAINSでは、教職員、学生はMACアドレス認証または、大学アカウントによるWEB認証、来学者はゲストアカウントを用いたWEB認証により無線LANが利用可能でした。しかし、来学者の無線LAN利用において、アカウント申請に時間がかかり即時性に欠けるという課題を抱えていました。そこで、世界中の参加機関の無線LAN環境を各機関が発行したIDで利用できるeduroamに着目し、IEEE.802.1X認証に基づく安全なユーザ認証基盤と無線ネットワーク環境の構築を行いました。

名古屋工業大学准教授博士（情報科学）打矢隆弘氏は、次の様に述べています。「今回の無線LAN環境では、無線LANアクセスポイントFortiAP, FortiGate、およびRADIUSサーバの連携により、新たにIEEE802.1X認証を可能にしました。UTMセキュリティアプライアンスとして豊富な実績を誇るFortiGateの無線LANコントローラ機能を利用することで、短期間でセキュアな無線LAN環境の構築ができ、無線LANアクセスポイントの死活監視や稼働状況の集中管理が可能となりました。加えて、来学者が電子ジャーナルなどの学内限定コンテンツにアクセスすることを防ぐWebフィルタリング機能も含め、セキュリティ機能を1台に統合できる無線ネットワーク環境は、我々のニーズに最も合致したものでした。今後は、ネットワーク利用状況の把握を行いながら、順次、無線LANアクセスポイントを増加する予定です。」

国立大学法人名古屋工業大学について (http://www.nitech.ac.jp/)
「ひとづくり　ものづくり　未来づくり」を教育研究理念とし、技術イノベーションと産業振興を牽引するにふさわしい高度で充実した教育研究体制を整備するとともに、国内外の工科系大学と連携することにより、工科大学の世界拠点として、異分野との融合による新たな科学技術を創成し、有為の人材を数多く世に送り出そうとする工科大学構想を掲げています。

フォーティネットについて（ www.fortinet.com ）
フォーティネットは（NASDAQ: FTNT）ネットワークセキュリティアプライアンスのワールドワイドプロバイダであり、統合脅威管理（UTM）のマーケットリーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプションサービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティインフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2011 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。

Copyright（C） 2012 Fortinet, Inc. All rights reserved.（R）および（TM）マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiDB、FortiWebなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。