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パロアルトネットワークスとプルーフポイント、脅威検知機能で協業

 パロアルトネットワークス株式会社と日本プルーフポイント株式会社は9日、脅威検知機能でのパートナーシップを発表した。協業により、両社のセキュリティ対策製品を組み合わせることで、セキュリティ機能の保護範囲を広げるとともに、セキュリティ上の知見を提供する。

 協業により、プループポイントの標的型攻撃対策製品「Proofpoint Targeted Attack Protection(TAP)」と、パロアルトネットワークスの脅威インテリジェンスクラウド「WildFire」を組み合せ、両社のクラウドベースのマルウェア解析機能を使うことで、潜在的に悪意ある添付ファイルを検知する。さらに、プルーフポイントのメールゲートウェイとパロアルトネットワークスの次世代セキュリティプラットフォームを連携させた自動防御も可能になり、ネットワーク、クラウド、エンドポイントの保護を実現する。

 また、潜在的に悪意のあるリンクを解析するWildFireの機能と、Proofpoint SocialPatrolのスキャン機能を統合。必要に応じて、Facebook、Twitter、LinkedIn、Instagramなどにおける組織のソーシャルプレゼンスから悪意あるリンクを削除する。

 どちらのケースでも、パロアルトネットワークスのWildFireは自動的に新たな保護機能を生成し、世界中のWildFireユーザーに配信する。Proofpoint TAPおよびWildFireからの脅威インテリジェンスを収集し、再構成してProofpoint TAPダッシュボードやProofpoint Threat Response経由で顧客に提供。セキュリティチームに複数のコントロールポイントを横断した統合ビューを提供する。

三柳 英樹