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2012年は間接販売額が9.2％増加、直接販売は6.4％減～IDC Japan国内ストレージチャネル調査
（2013/12/13 12:36）
IDC Japan株式会社は13日、2013年版の国内ストレージチャネル調査結果を発表した。それによると、2012年の国内外付型ディスクストレージシステム市場では、直接販売の売上額が前年比6.4％減と落ち込む一方、間接販売の売上額は同9.2％増加したという。
IDCは、2011年から国内外付型ディスクストレージシステム市場のチャネル調査を行っており、今回が3回目。この調査では、国内のディスクストレージシステムベンダーとチャネルパートナーに取材し、外付型ディスクストレージシステムのチャネルタイプ別出荷実績や予測を行うほか、チャネルパートナーのディスクストレージシステムベンダーに対する満足度調査も行っている。
前記の通り、2012年の同市場では直接販売が落ち込んでいるが、これは前年の大型案件の反動に加え、メインフレームの落ち込みが影響したもの。一方、間接販売の成長は、サーバー、デスクトップの両仮想化環境においてチャネルパートナーのビジネスが拡大したこと、また間接販売志向を強めているディスクストレージシステムベンダーのシェア拡大などが要因という。
なお、2011年～2012年にかけては、国内外付型ディスクストレージシステムの間接販売市場で、ベンダーシェアが大きく変動している。この期間にシェアを伸ばしたベンダーに共通する項目としては、「仮想化環境におけるエコシステムの構築」「ストレージニーズの多様化への対応」「チャネルパートナー重視の明確化」「サービスプロバイダー市場での需要獲得」などを積極的に進めたことが挙げられるとのこと。
また、IDC Japanが外付型ディスクストレージシステムのチャネルパートナーに実施した、ディスクストレージシステムベンダーに対する満足度と評価の結果では、「製品/ソリューション競争力」の満足度がもっとも高かった。これは、2011年～2012年にかけて国内市場で多くのストレージの新製品が出そろい、チャネルパートナーがその販売について経験を積んだ後で、「製品/ソリューション競争力」への評価が安定化してきたため、とIDC Japanでは分析している。
一方、ベンダーに対する「総合満足度」への影響度では、「販売/顧客開拓サポート」が1位となり、前回の調査で1位だった「製品/ソリューション競争力」から入れ替わった。この要因としては、チャネルパートナーがそのストレージビジネスを成長させるために、販売/顧客開拓の活動でベンダーとの協業をより強く求めるようになってきたためと、同社では考えている。
