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京都大学と富士通、学習エビデンスデータの教育活用で共同研究

 国立大学法人京都大学と富士通株式会社は28日、京都大学内の学習支援システムに蓄積された履修記録や教材閲覧履歴などをもとに、より効果的な教育手法を確立するための共同研究を実施すると発表した。期間は2015年6月から2016年3月まで。

共同研究の実施イメージ

 大学教育の改善については、国や社会からの期待が大きい一方で、教員個人の経験や判断に依存する部分が大きいことから、より客観性のある定量的評価を実現するための手法が望まれているという。

 京都大学は2004年頃から各種の教育・学習支援システムを導入。授業への出席状況、試験結果、教材の参照日時などを学習エビデンスデータとして日々蓄積している。

 共同研究では、この学習エビデンスデータを富士通が分析する。現在は、MOOC(大規模オンライン公開講義)を利用したオンライン学習の効果分析を行っているが、10月からは京都大学の学内データなども集約・統合して研究する計画。

 2016年1月からは、分析結果を実際の教育現場にも幅広く適用するとしており、最終的には試験結果やアンケートをもとに、効果を検証する。

森田 秀一