「拡張現実」が一気に普及？　世界に「Pokemon Go」インパクト

　「Pokemon Go」が世界を席巻している。世界各国のメディアに「ピカチュウ」が登場し、任天堂とその関連株が急上昇した。プレーヤーが夢中になるあまりのトラブルも発生し、ゲーム史上でもかつてない社会現象を起こしている。人気のキャラ、位置情報、そしてAR（拡張現実）を活用したスマホゲームが人々を引きつけている。これがAR時代の幕開けになるのだろうか――。

人気爆発、任天堂株は2倍に

　Pokemon Goは、内蔵カメラで現実世界にオーバーレイされるポケモンを獲得するというシンプルな基本ルールを持つ。カメラ、GPSとスマートフォンの基本的な機能を利用しており、ポケモンやアイテムを入手できる「ポケストップ」、チームプレイのための「ジム」などの仕掛けも用意されている。モンスターボールなどアイテムを購入できるアプリ内課金の仕組みもある。ゲームは、任天堂、ブランド管理会社のPokemon、Googleからスピンアウトしたゲーム会社Nianticの3社が共同開発した。

　ローンチは7月6日。豪州とニュージーランド、そして米国で行われた。すぐさま口コミで広まり、翌週の欧州ローンチ時は、米国でのフィーバーを聞いていたファンたちが、歓喜を持って受け入れた。珍しいポケモンをゲットできると聞いて特定の場所や施設にスマートフォンを手にした人が集まったり、ポケストップでの強盗など犯罪者に利用されたり、世界レベルでさまざまな事象が報じられている。もちろん、ダウンロード数では各国のアプリストアのゲームカテゴリで首位だ。

　VentureBeatは7月19日、全世界のダウンロード数が3000万回を超えたと報じた。課金アイテムなどによる売り上げは3500万ドルにのぼると推定している。大市場の日本では少し遅れて7月21日にローンチした。数字は、さらに跳ね上がるだろう。

　App InstituteはPokemon Goのリアルタイムのダウンロードと売り上げ追跡をするサイトを用意。日本時間7月22日22時の時点で、約1時間あたり29万件としていた。25日朝になっても、その勢いは衰えていない。また、App Instituteによると、ユーザーは1日平均33分をPokemon Goに費やすが、これはFacebookの22分、Snapchatの18分、Twitterの17分を大きく上回るという。

　一方で、同アプリのバッテリー浪費、データ利用容量なども問題となり、米国では下院委員会がNianticに対して、個人データの扱いについて質問する公開書簡を送った。アプリの公開から2週間もせずに政治家が動いたのである。

　1万5000円前後を推移していた任天堂の株価は爆発的な人気を受けて急騰。一時は3万円を超えた。Nikkei Asian Reviewは、DeNAなどゲーム業界、任天堂の株主である京都銀行、大阪で「ポケモンEXPOジム」を運営するサノヤスホールディングスなど関連株が軒並み上昇したことから、この現象をアベノミクスにかけて「Pokenomics（ポケノミクス、ポケモノミクスという場合も）」と呼んだ。