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クライアント仮想化はワークスタイル変革に高い効果~IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は29日、2014年2月に実施した「2014年 国内クライアント仮想化導入効果に関する実態調査」の結果を発表した。それよると、クライアント仮想化は、管理業務の効率化やセキュリティ対策の向上はもとより、TCO、BCP、節電効果などの項目でも導入効果が高いことがわかったという。

 このレポートは、情報システム部門に勤務している人を対象に調査し、クライアント仮想化技術の導入効果に焦点を当てて分析したもの。導入者と未導入者の間で、ワークスタイル拡大に対する影響、管理する端末の台数、管理要員の人数や端末の再配布期間などの比較を行ったほか、導入者に対して、クライアント仮想化端末と非クライアント仮想化端末を比較した評価についても分析したという。

 例えば、ワークスタイル拡大のテーマで、PC持ち出し、在宅勤務、BYODを取り上げ、クライアント仮想化の導入者と未導入者で実施率を比較したところ、導入者の方が未導入者よりもそれぞれ28.4ポイント、32.5ポイント、36.0ポイントも高いという結果が出た。

 またクライアント仮想化の導入により、クライアント端末の管理業務工数が減少したという人は80.6%に上ったとのこと。この減少した業務がどの業務に転換したかを聞いたところ、情報・IT戦略の企画(11.3%)と自社用情報システムやサービスの開発(14.9%)といった、付加価値の高い業務への転換が見られたとしている。

国内企業 ワークスタイル拡大の各用途の実施率(出典:IDC Japan)

石井 一志