“売れる売り場づくり”を支援するマックス、BI・地図分析で提案強化

　株式会社マックスが、店頭マーチャンダイジングの分析基盤に連想型高速インメモリBIツール「QlikView」と地図連携ソリューション「GeoQlik」を採用した。株式会社アシストが20日、発表した。

　マックスは、「売れる売り場づくり」を提案するインストア・マーチャンダイジング事業を展開する企業。顧客であるメーカー企業の商品が販売されているスーパーマーケットやドラッグストア、家電量販店などを店舗巡回スタッフ（フィールドマーチャンダイザー：FMD）が訪問し、店頭での商品陳列やPOP、接客方法について改善策を企画提案し、実施するサービスを提供している。

　近年の小売企業によるプライベートブランドの市場浸透や販売店舗での取扱傾向などの市場変化を受け、FMDに寄せられる顧客からの要望や期待は、従来からの棚割提案やPOP/什器の設置だけでなく、個々の店舗ニーズに沿った戦略立案や販売店への商談力のさらなる強化が求められるようになったという。

　そこでマックスは2012年にQlikViewを導入して、販売実績レポートで顧客企業ごとの小売店のカバー率や売上シェアを複数の分析軸から把握できる仕組みを構築。売り場の問題点をデータで分析した上で、対象となる数千店舗の売り場づくりの改善提案を行えるようにした。また、FMDの教育管理を担うスーパーバイザーは成績レポートとしてもQlikViewを利用し、日々のOJT教育などに生かしている。

　さらにスーパーバイザーを束ねるマネージャ層は、顧客企業とともに戦略を立案する際にもQlikViewを活用しているが、営業戦略上のKPI策定やFMDの最適配置にあたってはエリア特性も重要な要素となっており、地図情報と合わせてプランニングできる環境が求められていたという。

　そこでQlikViewのグラフ・表に地図の視点も加え、地図上でデータを立体的に可視化できるGeoQlikの導入も決定した。

　GeoQlikの地図上に販売実績データを展開し、その上に人口統計情報などを重ね合わせると、販売余地を示すポテンシャルが可視化され、攻めるべき店舗が見えてくる。また、グラフや表だけでは判断できなかった異常値を、地図上に色分けされた表示から早期に発見できるようになるという。

　地域特性や季節に応じた売り場提案のエリア戦略を強化することで、これまではエリアから均等に割り振っていたFMDの配置を、地図上に可視化された売上げ実績やカバー率などに基づき、より最適な配置にすることが可能になる。さらに、店舗ごとの訪問回数について営業戦略上のKPIとFMDが実際に訪問できる物理的回数を比較しながらシミュレートし、地図上にプロットしながら決定できるようになるという。

　QlikViewは、QlikTechが開発するセルフサービス型の連想型高速インメモリBIツール。さまざまなデータソースの情報から意味や気づきを見出し、データの中に隠れた関連性を探り、新たなアイデアにつながる洞察を生み出す。GeoQlikはその拡張機能で、地理情報分析機能を提供するもの。QlikViewでダイナミックに地理的な分析を実現する。

　マックスは10月からGeoQlikを利用する予定。アシストはQlikViewのプロトタイプ作成支援をはじめ、フィールドサポートや研修、サポートサービスの提供を通じて、マックスの活動を支援している。