「コンファレンスソリューションは62.4％が導入済み、利用率が高いのは500人以上の企業」－IDC Japan調査

国内IP会議システム/テレプレゼンス市場 エンドユーザー価格に基づくセグメント別売上実績、2007年～2009年（出典：IDC Japan）

　IDC Japan株式会社は9日、2009年の国内コンファレンスソリューション市場の分析と、企業ユーザー利用動向、および今後の導入意向などの調査結果を発表した。

　同社では、国内ユニファイドコミュニケーション市場のソリューション市場の1つとして、「IP会議システム／テレプレゼンス市場」の調査を行っているが、今回は、国内コンファレンスソリューション市場として、一般電話回線やISDNなどを利用した「レガシー型会議システム」と、プラットフォームとしてIPネットワークを利用した「IP会議システム／テレプレゼンス」の双方に対し、企業ユーザーの利用状況や受容性を調査した。

　それによると、2009年のIP会議システム/テレプレゼンス市場は、前年比8.8％増の210億9400万円と、堅調な成長を遂げているという。国内経済状況が低迷する中で堅調に成長としている理由として、IDC Japanでは、「出張旅費の削減、出張時間の節約など、経費削減や効率化の効果がユーザーに分かりやすいため」と分析しているほか、「2009年には、前半に流行した新型インフルエンザへのパンデミック対策としてIP会議システムが多く導入された」との見方も示している。

　また、ユーザーのコンファレンスソリューション利用動向と今後の導入意向に関する調査では、国内の従業員100人以上のユーザー企業511社から回答を得た。それによると、現在何らかのコンファレンスソリューションを利用しているユーザーは全体の62.4％、ビデオ会議ソリューションを利用しているユーザーは全体の41.9％で、従業員規模が大きい大企業ほど、コンファレンスソリューションの利用率が高い傾向が見られたという。

　また、全体の平均と比較すると、従業員規模500人を境界として、500人以上の企業では利用率が高く、500人未満の企業では利用率が低いことが判明したとのこと。