クリックテック、インメモリ型BIツールの新版~簡単・オープン・速い・管理しやすいの4点で機能強化


クリックテック・ジャパン代表取締役社長の垣田正昭氏

 クリックテック・ジャパン株式会社は11月17日、企業向けBIにコンシューマアプリケーションのようなシンプルな操作性を組み合わせたインメモリ型BIソリューションの最新バージョン「QlikView 10」を本日より販売開始すると発表した。

 新バージョンの発表にあたり、クリックテック・ジャパン代表取締役社長の垣田正昭氏があいさつした。「QlikViewは、日本だけでなく海外のユーザーニーズも取り入れながら、常に製品の機能改善や高速化に力を注いでいる。そして、前バージョン9の発売から約1年後となる本日、さらに機能強化を図った新バージョン10をリリースすることができた。QlikViewは、従来のBIツールにはない優れた操作性をもつインメモリ型のBIツールだが、まだ日本市場での認知度は高くない。新バージョンを機に、マーケットに対しての啓発活動をより強めていきたい」と意欲を見せた。

米QlickTech バイスプレジデント 製品管理担当のヘンリック・ビーン氏

 今回リリースした最新バージョン「QlikView 10」は、BIの優れた分析能力とコンシューマアプリケーションと同等のシンプルな操作性を組み合わせた基本コンセプトを維持しながら、さまざまな機能強化を実施。米QlickTech バイスプレジデント 製品管理担当のヘンリック・ビーン氏は、「新バージョンの強化ポイントは4つに絞られる。簡単、オープン、速い、管理しやすい。この4つのキーワードが新バージョンの大きな特徴だ」と強調した。

 まず“簡単”のキーワードでは、連想検索機能を大幅に拡張している。「QlikViewは、インメモリアプローチを活用し、ユーザーが使い慣れた検索エンジンによって重要な情報を入手できる連想検索機能を備えているが、今回、この連想検索をすべてのダッシュボード上のあらゆるリストボックスに拡張した。これにより、ユーザーは、重要な問題に対する詳細な回答を、素早く見つけ出すことが可能となる」(ビーン氏)という。

「QlikView 10」のダッシュボード画面連想検索の仕組み

 また、新たな可視化機能を搭載。これにより、ユーザーは今まで以上に容易にデータを検索し、理解することができる。特に、新機能のメッコチャートを使用することで、全体の量と比率の両方の側面を棒グラフ内で把握すること可能となる。また、新バージョンでは、選択項目ごとに表示されるドロップダウンリストによる絞り込みや変更が可能となり、特定の分析をさらに迅速に実行できるようになった。

 “オープン”のキーワードでは、「既存のツールやアプリケーションに加えて、ユーザー独自の可視化機能を追加することが可能となった。例えば、地図やフローチャート、フラッシュアニメーションなどをプラグインだけで、オブジェクトの1つとして表示することができる」(ビーン氏)。また、新機能としてユーザー統合のためのオープンフォーマット「QlikView Data Exchange(QVX)」を搭載。これにより、瞬時にQlikViewにアクセスし、サードパーティ製システムのデータ出力を容易にできるようになった。このほか、管理タスクとデータを外部から制御するためのAPI(webservices APIなど)や、Webサイトとの統合を行うためのシンプルになった新しいWorkbenchを提供する。

Googleマップをプラグインした画面「QlikView」の標準パフォーマンステスト

 “速い”のキーワードでは、データの取得からエンドユーザーとの対話まで、あらゆる面でパフォーマンスを強化している。「AJAX機能の強化によって、リアルタイムでスムーズなデータオブジェクトの更新が可能となったほか、多数のCPUコアを搭載した新世代のサーバーハードウェアを生かし、コア計算機能の拡張とマルチスレッドに対応した高速リロードを実現する」(ビーン氏)としている。ベータテストでは、「QlikView 10」をマルチコアのコンピュータで実行する場合、データの読み込みパフォーマンスは2~10倍の高速化が予測されるという。

 最後の“管理しやすい”というキーワードでは、エンタープライズ向けの管理機能を提供する。QlikViewアプリケーションおよびデータを評価、監視、導入するための強力かつ柔軟性に優れた使いやすいコンソールを備えるとともに、ロードバランシングや管理、更新スケジュールを始めとする集中管理機能を提供する。さらに、エンドユーザーの使用状況がわかる監査ログやコンテンツ配信を詳細にコントロールすることで、法令や規制に対応するコンプライアンスへの取り組みをサポートする。

 参考価格は、小規模ユーザー(25ユーザー)の場合、600万円(税別)から。大規模ユーザー(1000ユーザー)の場合、2600万円から。

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