HRBrain、「HRBrain 組織診断サーベイ」で新機能「AIによる改善アクション提案」をリリース

　株式会社HRBrainは5日、「HRBrain 組織診断サーベイ」において、サーベイ結果から導かれた組織課題に対してAIが改善アクションを自動生成する新機能「AIによる改善アクション提案」を新たにリリースした。同機能により、特定された組織課題に対する具体的な改善施策の立案をAIが支援し、データに基づいた戦略的な人事判断の加速を支援する。

　「HRBrain 組織診断サーベイ」は、人的資本の情報開示から従業員のエンゲージメント向上までを実現する組織診断ツール。

　HRBrainは、人的資本経営への関心の高まりを背景に、従業員エンゲージメントや組織状態を可視化するためのサーベイを導入する企業が増加していると説明する。一方で、サーベイを実施しても優先すべき課題の特定や具体的な改善方法が見いだせず、サーベイ結果を放置してしまう、いわゆる「サーベイのやりっぱなし」に陥るケースも少なくないという。

　HRBrainは、サーベイ運用において「膨大なデータから優先すべき課題を特定できない」という分析の壁を解消するため、2026年2月に「重要度分析機能」をリリースした。これにより、専門的な統計知識がなくてもEX（従業員体験）スコアの向上に影響しやすい課題を直感的に抽出し、データに基づいた改善の優先順位付けを行うことが可能となった。

　しかし、優先して改善すべき組織課題が明確になった後、それを解決するために「誰が」「何を」「どのように」実行すべきかといった具体的な改善アクションに落とし込む工程においては、依然として担当者の経験や専門知識に依存しやすく、多大な工数がかかるという課題が残されていた。

　こうした背景から、重要度分析によって特定された課題を起点に、現場での具体的な改善アクションの立案までをAIが一貫して支援し、データに基づいた確実な組織改善に伴走することを目的に、AIによる改善アクション提案機能を開発した。

　AIによる改善アクション提案は、重要度分析で特定されたスコアと回答者分布のデータをもとに、AIが改善アクションを自動生成する機能。

　重要度分析で特定された改善項目に対し、その背景にある原因仮説から、目指すべき状態、具体的なアクション案までをAIが一連の流れとして提示する。さらに、その施策が有効である理由や、実行時に想定される障壁、代替案までも網羅的に提案し、担当者のアクション策定にかかる思考プロセスを強力にサポートする。

　メンバーへの直接的なアプローチを担う「現場マネージャー」と、制度や仕組みの構築を担う「人事・経営層」に、それぞれの立場や役割に応じたアクションを個別に提示する。提案されるアクションは双方の役割に向けて独立した施策として設計されているため、どちらか一方のみの実行からでも改善効果が見込め、スピーディーかつ実践的な組織改善に着手できる。

　AIによる改善アクション提案機能を活用することで、重要度の高い組織課題を特定した後の「施策の検討・言語化」プロセスをAIが支援し、立案から着手までのリードタイムを大幅に短縮する。また、担当者の経験や知識に依存しがちだった改善施策立案のプロセスを、データに基づく論理的なアプローチによって標準化し、担当者による質のバラつきを抑えて属人化を解消する。さらに、現場マネージャーと人事・経営層のそれぞれが持つ立場や役割に応じたアプローチを明確に提示することで、「対応の現場任せ」や「全社一律の施策」に偏るリスクを防ぎ、両者が連携して効果的な組織改善に取り組める体制構築を実現する。