DNP、アドビの「ABV」を活用した生成AI時代のブランド露出支援サービスを提供開始

　大日本印刷株式会社（以下、DNP）と株式会社DNPコミュニケーションデザイン（以下、DCD）は5日、アドビ株式会社の「Adobe Brand Visibility（ABV）」を活用し、生成AIの回答における自社のブランドや商品への言及・推奨状況を分析し、改善を支援するサービスを提供開始すると発表した。

　生成AIによる情報検索の普及に伴い、AIの回答で自社ブランドが優先的に参照・推奨されるための「LLMO（Large Language Model Optimization：大規模言語モデル最適化）」の重要性が急速に高まっている。

　今回発表された新サービスは、こうした状況に対応するため、アドビの「ABV」を活用し、生成AI上でのブランド可視性の分析から、必要な情報資産の整備、コンテンツの改善・運用までを一気通貫で支援するもの。アドビの協力のもと、約500名の「LLMOスペシャリスト」を育成し、全国でサービスを提供する。

　具体的には、PIM（商品情報管理）システムの導入によって、一元化した商品情報や社内文書（PDF・マニュアル等）を生成AIが参照しやすい「AI-Ready Data」へ整備し、公式情報の適切な参照・推奨を促進する。

　また、「ABV」の分析結果に基づき、Webサイトや動画等のデジタルコンテンツに加え、カタログ・店頭POP・パーソナライズしたDMなどの紙媒体まで連動させたマーケティング施策を展開するとした。

　DNPとDCDは、このサービスを食品・日用品メーカー、金融、生保、損保などの業界へ提供し、企業のブランドコミュニケーションを支援する考え。2028年度までに、関連サービスも含めて累計500社への導入を目指すとしている。