日立ソリューションズ、PDFに位置情報を付与するGeoPDF製品

利用イメージ

　株式会社日立ソリューションズは17日、PDFに位置情報を持たせることで地理情報システム（GIS）のデータを簡単に利用できるGeoPDFソリューション「TerraGo Product Suites」の日本語版を発表した。18日より提供する。

　GISデータは災害対策や危機管理などに活用されているが、その利用には専門知識が必要で、データ量も大きいため、専門家の利用に限定される傾向があったという。TerraGo Product Suitesは、GISデータをPDF化して誰でも簡単に利用できるようにする製品。開発元の米GerraGo Technologiesと日立ソリューションズが共同で日本語版を開発した。

　位置情報付きのPDF「GeoPDF」を「生成」「編集」「利用」する3製品で構成され、今回の日本語版により、3製品すべてで日本語の入出力が可能となった。GISデータの共有・連携がGeoPDFファイルへの変換だけで行え、操作性もPDFとほぼ同じなのが特長という。

　生成のための「TerraGo Publisher Suite」では、1）地理空間データの属性値（地名、管理番号、サイズ）を含めGeoPDF化、2）衛星画像、航空写真などの地理情報付き画像ファイルをGeoPDF化、などが可能。

　編集のための「TerraGo Composer Suite」では、1）複数のGeoPDFを統合し、複数レイヤを持つ単一ファイルのGeoPDF生成、2）複数のGeoPDFを管理するためのインデックスマップの生成、3）通常のPDFに位置情報を付与してGeoPDF化、などが可能。

　利用のための「TerraGo Collaboration Suite」では、1）距離・面積計測、2）コメント注釈、3）ポリゴン・ポリラインなど図形描画、4）注釈・図形のインポート・エクスポート、5）GPSトラッキング、などが可能。

　同社のWebサイトでは、災害危機管理における活用例などを紹介している。平時にGISから情報を取得し、適切な避難所の検討、津波発生時の浸水予測などを行い、災害発生時に本部で得られた情報を各関係者へ配信。各地の被災情報を共有し、全関係者で迅速に情報連携するといった内容だ。

　その手軽さからGeoPDFの活用は広がっており、2010年1月のハイチ地震の際に、PKO（国際平和維持活動）の復興支援で活用されたり、2009年1月のオバマ大統領就任パレードの警備・警護対応として、ルート中にある要警護地点の特定、警備員の配備計画、現況報告などに利用されたりしている。

　価格は、GeoPDF生成ソフトが39万7950円から、同Serverが173万2500円、GeoPDF編集ソフトが86万6250円、GeoPDF利用ソフトが無償。

　日立ソリューションズでは今後、日本語版の普及に努めるほか、GeoPDFのモバイル利用を可能にする「TerraGo Mobile 日本語版」や、同社のエンタープライズ型地理情報システム「GeoMation」対応版の提供も予定する。