震災後に7割の企業でTwitter利用が増加～Beat Com調べ

　株式会社Beat Communicationは28日、東日本大震災における企業のソーシャルメディア活用法に関するアンケート調査結果を発表した。有効回答社数は100社（関東圏92％、その他8％）。震災後に8割以上の企業がTwitterの活用が増加したと回答した。

　地震発生直後の連絡方法として、携帯電話（63％）と携帯メール（58％）が依然として高いものの、Twitter（39％）やFacebook、mixi、GreeなどのSNS（35％）の利用も相当数あった。地震発生後、ソーシャルメディアの使用が増えたという回答は66％にのぼった。

　地震発生後にどのソーシャルメディアの利用頻度が増えたかの問いに対しては、Twitter（70％）、Facebook（38％）、Ustream（22％）、YouTube（16％）、企業内SNS・イントラネット（16％）、mixi（12％）という結果に。家族や社員の安否確認、災害状況の把握、交通インフラや計画停電の把握、政府広報情報の迅速な入手、テレビ新聞の報道の補足、情報の発信などの目的で多用された。

　また、災害時の連絡手段として「社内SNSやミニブログ(Twitter)のような仕組みが必要か」という質問に対して81.3％が必要と回答するなど、震災時におけるソーシャルメディアへの期待や有効性が確認される形となった。